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更新日：2026年8月28日
防犯カメラを設置する際に確認しておきたいポイントのひとつが、録画データの保存期間です。映像をどのくらいの期間保存できるかは、使用する機器の性能や設定によって変動します。保存期間が短すぎると、トラブルに気づいた時には必要な映像が確認できない可能性もあるため注意が必要です。この記事では、防犯カメラの録画保存期間の目安や、録画保存期間を延ばすための具体的な方法について解説します。
防犯カメラの録画保存期間の目安は、設置場所や利用目的に加え、常時録画と動体検知録画といった録画方式によっても異なります。一般的に、常時録画は24時間映像を記録するため保存期間が短くなりやすく、動体検知録画は動きがあったときだけ録画するため、より長期間保存できる傾向があります。また、不特定多数の人が出入りする施設と、家族が中心に利用する自宅とでは、映像を確認するタイミングや頻度に違いがあります。録画保存期間はトラブル発生から発見までに要する時間を考慮し、一定の余裕を持たせて設定することが一般的です。ここでは、代表的な3つの用途ごとに、録画保存期間の目安を紹介します。
一般家庭の場合、防犯カメラを導入する主な目的は、空き巣や不審者などの防犯対策です。被害に気づいてから映像を確認するまでの時間を考慮すると、少なくとも1週間程度の録画保存期間を確保しておくと安心です。特に、旅行や帰省などで長期間自宅を空けるケースでは、侵入に気づくまで数日を要することも少なくありません。そのため、可能であれば2週間程度録画できる環境を整えておくと、より安心でしょう。侵入の様子や不審者の行動を振り返るためにも、録画保存期間が短くなりすぎないように設定しておくことが大切です。
家庭用防犯カメラについては
「セコムIPカメラ」
店舗やオフィスでは、万引きや従業員による不正、顧客とのトラブルなど、問題が後になってから発覚するケースがあります。そのため、一般家庭よりも長めに、14日から30日程度の保存期間を確保しておくと、トラブル発生時に映像を確認しやすくなります。
特に、コンビニエンスストアや飲食店のように不特定多数の人が出入りする場所では、トラブル発生時の確認に加え、警察から映像確認や捜査協力を求められる場合もあります。
また、小売店では、棚卸しの際に在庫差異や商品紛失が判明することもあるため、棚卸しの周期を考慮して録画の保存期間を設定しておくと、原因確認に役立つ場合があります。こうした場面に備えるためにも、用途に応じて余裕のある保存期間を設定しておくとよいでしょう。
工場や倉庫では、盗難防止に加えて、作業員の安全管理、事故発生時の原因究明、製造ラインの確認など、幅広い目的でカメラが使われます。
事故やトラブルの原因調査には時間がかかることもあるため、30日以上の録画保存期間を検討すると安心です。長期間の録画に対応するためには、大容量のレコーダーを選ぶほか、必要な映像を外部メディアやクラウドにバックアップできる体制を整えておくことも有効です。
店舗やオフィス、工場向けの監視カメラについては「セコムIPカメラ」
詳しくはこちら録画保存期間は、レコーダーやハードディスクなどの「記録媒体」の容量だけで決まるものではありません。「解像度」や「映像圧縮方式」「フレームレート」「設置するカメラ台数」によっても必要なデータ量が変わるため、同じ容量でも保存できる期間は大きく異なります。
ここでは、録画保存期間に影響を与える5つの要素について詳しく解説します。
保存期間を大きく左右する要素のひとつが、レコーダーに搭載されたHDDや、SDカードなどの記録容量です。一般的に、記録容量が大きいほど長期間の映像を保存できます。例えば、同じカメラ台数・画質・フレームレートで運用した場合、1TBのレコーダーよりも2TBのレコーダーの方が約2倍の期間を保存できます。
また、防犯カメラ用レコーダーの中には、内蔵HDDを大容量のものに交換したり、外付けHDDを増設したりできる機種もあります。SDカード録画に対応したカメラであれば、より容量の大きいSDカードに変更する方法もあります。
近年ではインターネット経由で映像を保存するクラウド録画サービスも普及しています。クラウド録画は、契約プランに応じて保存容量や保存期間を拡張できるため、機器を増設することなく録画保存期間を延ばしやすい点が特徴です。ただし、クラウド録画は通信環境や月額費用が必要になる場合があるため、導入前に確認しておきましょう。
防犯カメラのクラウド録画については
「防犯カメラのクラウド録画のメリットと利用シーン」で紹介しています。
解像度は、映像の細かさや鮮明さを示す要素です。解像度が高いほど、人の顔や車のナンバープレートなどを確認しやすくなります。一方で、録画データの容量は大きくなるため、同じ記録媒体では保存できる期間が短くなります。たとえば、Full-HDは約207万画素、4Kは約830万画素です。単純に画素数で比べると、4KはFull-HDの約4倍の情報量を持ちます。一般家庭の防犯対策であれば、Full-HDでも人物の確認には十分な場合が多くあります。必要以上に高解像度にすると録画日数が短くなるため、確認したい対象に合わせて選択することが大切です。
映像圧縮方式は、録画データの容量を小さくするための技術です。防犯カメラでよく使われる方式には「H.264」と、その後継規格である「H.265」があります。H.265はH.264に比べて圧縮効率が高く、同程度の画質であれば、データ容量を抑えやすいとされています。そのため、同じ容量のHDDでもより長期間録画できる可能性があります。ただし、古いレコーダーではH.265に対応していない場合があります。H.265対応カメラを導入する際は、カメラだけでなく、レコーダー側もH.265に対応しているか確認しておくと安心です。
フレームレートとは、1秒間に記録する画像の枚数を示す数値です。単位はfps（frames per second）で表されます。フレームレートが高いほど映像は滑らかになりますが、その分データ容量も増えます。反対に、フレームレートを下げると映像の滑らかさは抑えられますが、録画保存期間を延ばしやすくなります。
一般的に、アニメーションは24fps前後、パソコンのモニターは60fpsで表示されることが多く、防犯カメラでは5～30fps程度がよく利用されています。人の出入りを確認する程度であれば低めのフレームレートでも対応できる場合があります。一方で、走っている人や車両など、動きの速い対象を確認したい場所では高めに設定すると見やすくなります。必要な映像の滑らかさと保存期間のバランスを見ながら、適切な設定を選びましょう。
設置する防犯カメラの台数が増えると、その分だけ必要な記録容量も増加します。
たとえば、カメラ1台で7日間録画できる容量があったとしても、4台に増やすと録画可能日数は単純計算で約4分の1になります。
録画可能日数を考える際は、次のような計算が基本になります。
記録媒体の総容量 ÷（カメラ1台が1日に使用するデータ量 × カメラの台数）
カメラ1台が1日に使う容量は、解像度、圧縮方式、フレームレートなどによって変わります。複数台のカメラを設置する場合は、すべてのカメラのデータ量を合計したうえで、必要な保存期間に対応できるレコーダーを選ぶことが大切です。
防犯カメラの録画保存期間は、記録媒体の容量だけでなく、解像度、映像圧縮方式、フレームレート、カメラの設置台数など、さまざまな要素によって変わります。また、一般家庭、店舗・オフィス、工場・倉庫など、設置場所や利用目的によって必要な保存期間の目安も異なります。そのため、トラブルの発生から発見までに要する時間を考慮し、余裕を持った保存期間を確保することが大切です。防犯カメラの導入や見直しを行う際は、「どのようなトラブルに備えたいのか」「映像をどのくらいの期間保存したいのか」を整理したうえで、用途や目的に合った録画環境を選びましょう。適切な設定を行うことで、必要な映像を確認しやすくなり、防犯対策や安全管理に役立てることができます。
| 設定 | 30日保存に必要な容量 |
|---|---|
| 高画質 （1920×1080、 15fpsの場合） |
約0.87TB |
| デフォルト （1920×1080、 5fpsの場合） |
約0.60TB |
| 節約設定 （1280×720、 1fpsの場合） |
約0.20TB |
【執筆】セコム株式会社
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