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従業員満足度とは?企業に与える影響・調査方法・満足度向上のポイント

写真:従業員満足度とは?企業に与える影響・調査方法・満足度向上のポイント

企業の繁栄には、顧客満足度を高めるだけでなく、従業員満足度が高い状態を維持することも重要とされています。従業員満足度は目に見えないため、定期的に調査したうえで満足度向上に取り組みましょう。ここでは、従業員満足度とは何か、企業に与える影響と調査方法、満足度を高める取り組みについて詳しく紹介します。

従業員満足度(ES)とは

従業員満足度とは、従業員の待遇や職場環境などに対する満足度を表す指標です。ES(Employee Satisfaction)とも呼ばれます。近年、従業員満足度を高めることが企業の繁栄につながるという考えから、従業員満足度を重視する企業が増加傾向にあります。

従業員満足度を上げるメリット

従業員満足度を上げるメリットは、次の通りです。

  • 従業員の意欲の向上
    従業員満足度が高いと、会社に貢献したい気持ちが強くなるため、結果的により良い商品やサービスを顧客に提供できます。その結果、顧客満足度が上がることで企業の売上増加に繋がるのです。企業の売上が上がり、従業員に利益を還元することで、さらに従業員満足度の向上に繋げられます。
  • 業績・生産性の向上
    従業員満足度が高い従業員は、企業への貢献に意欲的なため、生産性が向上します。生産性が高い状態では、従業員1人あたりが生み出す利益が増加するため、企業の収益向上に繋がります。反対に、職場環境や待遇、マネジメントなどに不満がある状態では、従業員は仕事に打ち込めません。その結果、生産性が低下して企業の収益減少に繋がるのです。
  • 人材確保
    従業員満足度が高い状態では、企業に貢献したい気持ちが強いため、長期にわたって働きたいと思えます。同時に、スキルを磨いて会社の役に立とうとするため、優秀な人材が育ちやすくなるのです。長年にわたり従業員満足度が高い状態を維持し続けてきた企業は、多くの優秀な人材を抱えています。

厚生労働省の調査によると、「従業員と顧客満足度の両方を重視する企業」は、「顧客満足度のみを重視する企業」に比べ、業績が向上し、人材確保ができているという結果が出ています。

同様に、「魅力ある職場づくり」のための取り組みの実施期間が長い企業ほど、業績が向上し、人材確保ができています。

出典:厚生労働省「今後の雇用政策の実施に向けた現状分析に関する調査研究事業」(平成27年)

従業員満足度を高めるための取り組み

それでは、従業員満足度を高めるには、どのような取り組みが必要なのか詳しくご紹介します。

手当や給与の充実化

従業員は、価値を提供する対価として給料や福利厚生などを受け取ります。提供している価値に見合った待遇を用意することで、従業員満足度が高まるでしょう。従業員を適切に評価するために、能力評価制度、スキルや成果に応じた報酬制度、人事評価シートによる客観性の高い人事考課制度などを導入することが大切です。

福利厚生の充実化

福利厚生は、従業員が対価を得ている実感を得やすい仕組みのため、家族手当や住宅手当、育児手当などを充実化することで従業員満足度の向上が期待できます。

不要な会議や業務を見直す

業務が忙しくて長時間労働が改善しない、年休を取得できない場合は、不要な業務や会議を見直しましょう。従業員が業務や会議の無駄を認識していると、会社に対する不信感が高まります。計画的な年休制度の策定、業務の徹底的な見直しで、従業員の負担を減らすことが大切です。

職場設備を整える

従業員が快適に働くには、適切な職場環境の構築が必要です。

高機能チェア、コーヒーやお菓子の用意、メンバーで交流できるスペースなど、少しでもモチベーションアップに繋がる設備は積極的に導入することが大切です。また、従業員が突然倒れたときにも対応できるようなマニュアル作りやAEDの設置などは、従業員を大事に考えていることを示せるため、好感を持たれやすくなるでしょう。その結果、従業員満足度が上がることが期待できます。

また、セクハラやパワハラ、コンプライアンス違反などの調査や相談窓口の設置、社内通知も必要です。定期的に匿名でアンケートをとり、問題の早期発見と早期解決に努めましょう。

適切なマネジメントとキャリアビジョンの明確化

従業員の配置や業務内容は、スキルや知識を考慮して決めることが大切です。部下の仕事ぶりを適切に評価できていないと、従業員の実力を発揮できるようなマネジメントができません。実力を発揮したくても発揮できない状況に陥ることで従業員満足度が低下して、優秀な人材が流出する可能性があります。能力評価制度の導入やキャリアパスの明示によってキャリアビジョンを明確化しましょう。

多様な働き方に対応する

家庭の事情でフルタイムでの勤務が難しい従業員などに対応すべく、フレックスタイムや時短勤務など勤務体系の多様化やテレワークの導入などを検討しましょう。多様な働き方に対応することで、従業員が働きやすく感じて従業員満足度の向上が期待できます。また、従業員の事情に配慮する企業だと世間にアピールできれば、社会的信用性も高まるでしょう。

従業員満足度を計測する方法

従業員満足度を高める施策を始める前に、現状を把握する必要があります。従業員満足度を計測する方法について、詳しくみていきましょう。

従業員満足度アンケートを作成する

まずは、従業員満足度を調べるアンケートを作成しましょう。「やりがい」、「マネジメント」、「自己成長」、「会社の対応」などの項目を設けて、それぞれに「現在の満足度」と「重要視するレベル」を設定します。そうすることで従業員満足度を高めるために力を入れるべき項目と、その現状がわかります。

やみくもに従業員満足度を高める対策を打ち出しても、思うような結果になりません。従業員の視点に立って、現状を的確に把握するためにも、従業員満足度アンケートが必要です。

従業員満足度のポートフォリオを分析する

短期間で全ての事項の改善に取り組むことは難しいため、優先順位を決めることが先決です。従業員満足度のアンケート結果からは、優先的に取り組むべき事項と、力を入れるべき事項がわかります。満足度が低くて重要度が高い事項は、優先的に取り組むべきでしょう。対して、満足度と重要度の両方が低い事項は、必ずしも改善に取り組むべきとは言えません。定期的に従業員満足度アンケートをとって効果を検証しつつ、そのときに取り組むべきことに取り組みましょう。

まとめ

従業員満足度は、企業の収益や安定性に関係のある項目です。まずは、従業員満足度調査で現状を把握しましょう。そのうえで、従業員満足度を高めるために取り組むべき事項に優先順位をつけてください。給与や手当、福利厚生から快適な職場環境づくりまで、きめ細かな対策を講じることが大切です。

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この記事の監修者

写真:渡邊 宏行

渡邊 宏行

信州大学医学部卒業後、大学附属病院、クリニック等を経て、総合病院勤務。
産業医活動に重点を置き、現在、嘱託産業医として活動中。システム開発、ゲーム開発、保険などのオフィス現場から、製造、食品、薬剤等の工場や建設・物流、医療・介護施設など、業界は多岐にわたり、これまで70社以上の企業を担当した経験あり。
日本精神神経学会、日本プライマリ・ケア連合学会、医師+(いしぷらす)所属。

2021.1.27公開

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