突然の入院と退院...介護生活はイメージできていますか?

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突然の入院と退院...介護生活はイメージできていますか?

こんにちは、セコムの武石(たけいし)です。

久我山病院 医療介護相談センターを訪れ、佐藤憲行室長(写真中央)と大橋悠生室長代理(写真右)からお話を伺いました。高齢の方にとって、要介護になるきっかけになりやすいのが「入院」です。
病気やけがの治療のためとはいえ、入院することによって身体機能や認知機能が低下してしまうことがあり、入院前の状態に戻るまでに相当の時間を要する場合も少なくありません。

ところが、「元気になった」とはまだ言いきれないような状態で、退院や転院を余儀なくされることがあるのをご存じでしょうか。

現在の医療制度では、原則として長期入院ができなくなっています。
なぜなら、病院に支払われる診療報酬が、病気によって「おおよそこの位の入院期間で治療は終わるだろう」という想定をもとに決められる仕組みになっているからです。
身体の状態に心配が残る高齢者であっても例外ではありません。

そのため、入院当初から、退院後の生活や介護についての心構えや準備をしておくことが大変重要になります。

そこで、高齢者の方の入退院の現状や、安心して介護・療養できるためのアドバイスを伺おうと社会福祉法人 康和会 久我山病院の医療介護相談センターを訪問し、佐藤憲行室長と、大橋悠生室長代理にお話を聞いてきました。

● なぜこんなに早く退院しなくてはいけないの?
高齢者の入退院の状況を話す佐藤憲行室長。退院後の生活を考えておく必要性を強調されます。かつては、療養やリハビリを兼ねて長期で入院することがありました。
ところが現在、退院までの日数は以前に比べてずいぶん短くなっています。

以前と異なる高齢者の入院事情。
背景には、国の医療制度改革が深く関わっています。

「現在の入院は、適切な医療体制で早く治療を終えることを目的にしています。
救急病院では療養やリハビリができませんので、急性期の治療が終われば退院です。
このことをご存じない患者さんやご家族の方は、『え、こんなに早く退院!?』と、ビックリされます」
と佐藤室長。

私も在宅介護の現場で、身の回りのことがままならないまま自宅に帰るしかなくなってしまった方や、突然の介護生活に戸惑うご家族などを目の当たりにしてきましたが、現在の診療報酬制度では、病院が長期入院を受け入れにくい仕組みになっているのです。

さらに佐藤室長は
「高齢の方ですと、短期間の入院でも歩行が困難になるなど、これまでできたことができなくなってしまうことが多いので、あらかじめ退院後のことを考えておく必要があると思います」
と続けました。


● 入院中は「これからどうするか」を決めるための期間
大橋悠生室長代理は、入院の前に退院後、どのような生活を望んでいるのか病院側と意識合わせすることが大切だとおっしゃいます。佐藤室長のお話からもわかるように、現在の病院は"元気になるまでいられる場所"ではなくなっています。

入院期間は病気によって異なりますが、全国の平均在院日数は年々短くなってきていているそうです。
脳梗塞のように麻痺などの重大な後遺症が起こりやすい病気でも、急性期(症状が急激にあらわれる時期)が過ぎたと判断されればすぐに退院が決まります。
けれども通常は、機能回復に長い時間がかかります。

日常生活が著しく困難になってしまった場合は、どうしたらいいのでしょうか。

大橋室長代理のお話では、
「なかには、入院する前から退院後のことを見据えて、どうするか相談にこられる患者さんもいます。
たとえば、高度急性期病院に入院していて、そこから地域の急性期病院を探しているといった方。入院の前に面談して、今後はどうしたいのか、退院後はどういう生活を望んでいるのか、患者さんと病院側で方向性を意識合わせしてから、入院していただいています」
とのこと。

どんな病気であっても、治療が終わったらすぐに、介護も含めた新しい暮らし方の選択に直面するということです。

家に帰るのか。
施設を探すのか。
それともリハビリや療養の機能を持つ別の病院に転院するのか。

病院で治療を受けている間は、それを考えて決定するまでの期間と考えたほうが良いのかもしれません。
このことを念頭に、できるだけ早い段階から退院後の生活をイメージしておくことが大切だと思います。


● 介護に関することは早めに「相談窓口」へ
元気なときから、いざというときどうしたいかを家族で話し合っておくことが大切です。高齢の方で入院が必要になった場合、身体に不安がある状態で退院することが多いので、すぐに介護保険の申請が必要になることも珍しくありません。

入院前までお元気だった方ですと、想像もできない展開ですよね。

退院後に向けてのことは、病院内のソーシャルワーカーに相談するのが一般的です。
久我山病院のように医療介護相談センターがあれば、そこが窓口になってくれます。

佐藤室長は
「当院のような救急病院で居宅支援事業所まで併設しているところはまだ少ないですが、最近は医療現場と介護現場の連携が重要視されているので、病院内で退院後のことを相談できるはずです。
退院後の介護や療養には、ご家族の事情やご本人の気持ち、経済的な問題などさまざまなものが関わってきます。
入院したときからこれからのことに向き合わないと、不安がいっぱいのまま家に戻ることになりかねません。
在宅介護は可能なのか、施設のほうが良いのか、どんなことでも気軽に相談してほしいですね」
とおっしゃいます。

大橋室長代理も
「我々のような医療介護相談センターは、今後の生活に不安がある方の窓口として機能しています。介護のことで困ったことがあれば、早めにこうしたところに相談することが大事だと思います」
とのお考えです。

突然入院することになったとき、ご本人はもちろんご家族も心の準備ができていないことも多いもの。

入院中はこれからのことを検討して選択する期間だと言えますが、元気なときからご本人とご家族で、いざというときどうしたいかを話し合っておくことが必要です。

実際には、入院先から直接、自宅には戻れない場合もあると思いますし、「自宅の近隣に病院があるからそこに転院したい」と考えたとしても、転院するためのさまざまな条件が揃わない場合もあるかもしれません。

いざという時のために、近隣の病院は急性期病院なのか回復期リハビリ病院なのか、あるいは地域でどのような役割を担っている病院なのかなどを知っておくと、検討するときに役に立つと思います。

また、介護保険のことや医療制度のことも、自分たちで知識を得られる範囲で、日ごろから知識を得ておきたいですね。
いざというとき、きっと役に立ちますよ。

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