東日本大震災から2年が経ちました。この2年で、地震災害に対するみなさんの意識は大きく変化したのではないでしょうか。お住まいの耐震補強を強化された方、家具の転倒防止をされた方、ご家族で、万が一の場合の連絡方法を改めて話し合った方もいらっしゃると思います。おそらく、震災以前と比べて、より一層、防災対策がなされたのではないでしょうか。一方で、2年が経過して、記憶が薄れてきているという声も聞かれます。ぜひこの機会にもう一度、災害対策を考え直してみてはいかがでしょうか。

地域ごとに異なる災害
　ひと口に災害といっても、地域によって被災しうる災害は異なります。沿岸部であれば津波や高潮、丘陵地帯であれば土砂崩れ、河川が近くにある場合は洪水が起こる可能性をそれぞれ考えておく必要があります。ほかにも、その土地によって考えられる災害は変わってきます。

過去の情報を見てみる
　みなさんは、いまお住まいになっている場所がもともと、どのような土地だったのかご存知でしょうか。古地図を調べてみると、その土地の昔の様子や歴史が分かることがあります。また、住所や地名などにヒントが隠れている場合もあります。たとえば「谷」や「沼」など、低地や湿地帯を意味する文字が使われているところは、地盤が弱い可能性もあるかもしれません。

ハザードマップ
　その土地の災害の危険性をまとめたサイトがあります。国土交通省のハザードマップポータルサイトです。これによると、震度被害マップを公表しているのは45都道府県、液状化の地盤被害マップを公表しているのは40都府県、火災被害マップを公表しているのは29都府県となっています。
　また、自治体においても災害ごとにハザードマップを作成している場合があるので、これらを見直してみることも大切な防災活動といえます。

身近なハザード（危険性）を再確認しておきましょう
　ハザードマップをインターネットで公表しているところも多く、自宅周辺など気になるところをチェックすることが容易になっています。東日本大震災では、岩手県、宮城県、福島県での津波の被害が甚大でしたが、青森県や茨城県、千葉県でも津波の被害はありました。また、土砂崩れや液状化による被害も多数発生しました。お住まいになっている地域で、どのようなハザードがあるのかを、改めて確認してみることも重要な災害対策の一つです。

（参考)
・国土交通省ハザードマップポータルサイト
・各自治体防災情報 (内閣府)

セコムＩＳ研究所
リスクマネジメントグループ
濱田宏彰