表彰と評価|CSRの取り組み|セキュリティのセコム株式会社-信頼される安心を、社会へ。-

基盤的CSR~社会から信頼される企業として~

セコムと環境

セコムがめざす安全で快適な暮らしの基盤が地球環境の保全であるという認識のもと、セコムグループでは、バリューチェーン全体で、地球温暖化防止、資源有効利用、生物多様性の保全など、地球環境保全に配慮した行動を実践しています。

表彰と評価

「低炭素杯2016」で「ファイナリスト賞」を受賞

画像:「低炭素杯2016」の参加者とプレゼンテーション

「低炭素杯2016」の参加者とプレゼンテーション

優れた地球温暖化対策活動を表彰し、その内容を広めることで、活動の促進を図る「低炭素杯2016」で、セコムの取り組む「くるまのエコ ~ハード・ソフトの両面作戦~」が「ファイナリスト賞」を受賞しました。

国際的な環境NGOのCDPから、最高評価の「気候変動Aリスト」企業に認定

画像:気候変動Aリスト

2016年10月、イギリスに拠点を置く、国際的な環境NGOのCDPが実施した企業の気候変動への対応に関する調査において、最高評価の「気候変動Aリスト」企業と認定されました。

「気候変動Aリスト」とは、その企業活動が気候変動対応と戦略において世界のリーダーであると評価された企業に与えられるものです。

本年、運用資産総額100兆米ドルに達する827の機関投資家を代表してCDPから送付された気候変動質問書に対して、自社の気候変動情報を開示した企業のうち世界で193社(国内では22社)がAリストに認定されました。

セコムは、「安全で快適な暮らしの基盤が地球環境の保全である」との認識のもとに、あらゆる事業活動において地球環境保全に配慮した行動を実践してきました。これまで、オフィスおよび車両に起因するCO2の排出削減活動を行ってきましたが、環境情報の開示においてもグループ企業だけでなく主要サプライヤーを含めた温室効果ガス排出量(スコープ3)の算定を行うなど、サプライチェーン全体での温室効果ガスの削減に努めてきました。これらの取り組みと成果が評価され、昨年の「気候変動情報開示先進企業(CDLI)」の認定に続いて、今回、最高評価のAリストに選定されたものと考えます。

セコムの「オフィスのエコ」活動が、
環境省の「平成27年度 地球温暖化防止活動環境大臣表彰」を受賞

地球温暖化防止活動環境大臣表彰

2015年12月セコムは、環境省が実施する「平成27年度地球温暖化防止活動環境大臣表彰(対策活動実践・普及部門)」を受賞しました。2014年度の「くるまのエコ」の取り組みでの受賞に続き、2年連続となりました。

この表彰は、地球温暖化防止への顕著な功績を称えるもので、2008年から明確な目標を掲げて全社で取り組み、その成果がCO 2排出量の削減として顕著にあらわれたことが評価されました。

「オフィスのエコ」活動では、LED照明や高効率な機器・設備の導入をはじめとする「ハード」の面と、全社員による節電・省エネの実践など「ソフト」の面での積極的な取り組みを積み上げてきました。今後もセコムはさらなる目標に向け、地球温暖化防止活動に取り組んでいきます。

写真:表彰式のようす

表彰式のようす

写真:環境省の平口洋副大臣(左)と中山泰男常務取締役総務本部長(右、現・代表取締役社長)

環境省の平口洋副大臣(左)と
中山泰男常務取締役総務本部長(右、現・代表取締役社長)

「セコムの地球温暖化防止活動~くるまのエコ、車両約5000台への挑戦~」が、
「平成26年度 地球温暖化防止活動環境大臣表彰」を受賞

地球温暖化防止活動環境大臣表彰

2014年12月セコムは、環境省が実施する「平成26年度地球温暖化防止活動環境大臣表彰(対策活動実践・普及部門)」を受賞しました。

この表彰は、地球温暖化防止への顕著な功績を称えるもので、セコムが2008年から取り組んできた車両の環境対策車化をはじめとする「ハード」の面と、車両の運転に携わる全社員による「エコ安全ドライブ」実践などの「ソフト」の面での積極的な取り組みと成果が高い評価を得ました。

セコムは今後も、さらなる目標に向け、地球温暖化防止活動に取り組んでいきます。

写真:環境省の福山 守政務官(左)と中山泰男常務取締役総務本部長(右、現・代表取締役社長)

環境省の福山 守政務官(左)と
中山泰男常務取締役総務本部長(右、現・代表取締役社長)

写真:セコムの地球温暖化防止活動について発表

セコムの地球温暖化防止活動について発表

表彰と評価。セコムのCSRの取り組みについて紹介しているページです。セコムは、経済面、環境面、社会面の活動を通じて、「企業と社会が共に持続的に発展することが重要である」という考え方を根底におき、創業以来、事業を通じて社会・環境課題の解決に努めています。