ESGインデックス|セキュリティのセコム株式会社-信頼される安心を、社会へ。-

ESGインデックス

ESG投資家、ESG情報を企業評価にご活用される皆様に対し、下記5つのガイダンス等に基づいたインデックスをご提示いたします。今後、より活用のしやすいインデックスに改善していきたいと考えておりますので、ご利用の皆様からの率直なご意見をお待ちしております。

お問い合わせ先
セコム株式会社
コーポレート広報部  TEL:03-5775-8210
E-mail:csr@secom.co.jp

ESG

ESG 項目 掲載箇所へのリンク
方針 体制 目標と実績
E 環境保全全般
気候変動
資源循環
廃棄物
水資源
汚染防止
生物多様性
環境製品
取引先
S 製品・サービスの安全
個人情報保護
コミュニティ
人財
ダイバーシティ&インクルージョン
健康・安全
人権
取引先
ESG 項目 掲載箇所へのリンク
G コーポレート・ガバナンス コーポレート・ガバナンスの基本的な考え方
ガバナンス体制図
取締役会および監査役会の構成(多様性)
取締役等の報酬決定方針および手続き
取締役等の選任に関する考え方
取締役等の専門性・経歴等
内部統制システムに関する基本的な考え方
経営監視機能
コンプライアンス コンプライアンス体制
内部通報制度
腐敗防止
倫理規定・行動基準
リスクマネジメント リスクマネジメント体制
情報セキュリティ

GRI

GRIスタンダード 開示事項 掲載箇所
GRI 101: 基礎 2016
一般開示事項
102:一般開示事項(2016) 102-1 組織の名称 会社概要
102-2 活動、ブランド、製品、サービス セコムグループの事業領域
102-3 本社の所在地 会社概要
102-4 事業所の所在地 国際事業
102-5 所有形態および法人格 会社概要
102-6 参入市場 セコムグループの事業領域
102-7 組織の規模 会社概要
102-8 従業員およびその他の労働者に関する情報 人財マネジメント
102-9 サプライチェーン バリューチェーンマネジメント
102-10 組織およびそのサプライチェーンに関する重大な変化 有価証券報告書
102-11 予防原則または予防的アプローチ セコムの理念
102-12 外部イニシアティブ サステナビリティ実現への取り組み
102-13 団体の会員資格 ※各都道府県の警備業協会および一般社団法人全国警備業協会など
102-14 上級意思決定者の声明 トップメッセージ
102-15 重要なインパクト、リスク、機会 リスクマネジメント
102-16 価値観、理念、行動基準・規範 セコムの理念
102-17 倫理に関する助言および懸念のための制度 コンプライアンス
102-18 ガバナンス構造 コーポレート・ガバナンス
102-19 権限移譲 コーポレート・ガバナンス
102-20 経済、環境、社会項目に関する役員レベルの責任 コーポレート・ガバナンス
102-21 経済、環境、社会項目に関するステークホルダーとの協議 コーポレート・ガバナンス
102-22 最高ガバナンス機関およびその委員会の構成 コーポレート・ガバナンス
102-23 最高ガバナンス機関の議長 コーポレート・ガバナンス
102-24 最高ガバナンス機関の指名と選出 コーポレート・ガバナンス
102-25 利益相反 コーポレート・ガバナンス
102-26 目的、価値観、戦略の設定における最高ガバナンス機関の役割 コーポレート・ガバナンス
102-27 最高ガバナンス機関の集合的知見 コーポレート・ガバナンス
102-28 最高ガバナンス機関のパフォーマンスの評価 コーポレート・ガバナンス
102-29 経済、環境、社会へのインパクトの特定とマネジメント コーポレート・ガバナンス
102-30 リスクマネジメント・プロセスの有効性 コーポレート・ガバナンス
102-31 経済、環境、社会項目のレビュー コーポレート・ガバナンス
102-32 サステナビリティ報告における最高ガバナンス機関の役割 -
102-33 重大な懸念事項の伝達 コーポレート・ガバナンス
102-34 伝達された重大な懸念事項の性質と総数 -
102-35 報酬方針 -
102-36 報酬の決定プロセス -
102-37 報酬に関するステークホルダーの関与 -
102-38 年間報酬総額の比率 -
102-39 年間報酬総額比率の増加率 -
102-40 ステークホルダー・グループのリスト サステナビリティ実現への取り組み
102-41 団体交渉協定 働きやすい環境づくり
102-42 ステークホルダーの特定および選定 サステナビリティ実現への取り組み
102-43 ステークホルダー・エンゲージメントへのアプローチ方法 サステナビリティ実現への取り組み
102-44 提起された重要な項目および懸念 サステナビリティ実現への取り組み
102-45 連結財務諸表の対象になっている事業体 有価証券報告書
102-46 報告書の内容および項目の該当範囲の確定 編集方針
102-47 マテリアルな項目のリスト サステナビリティ実現への取り組み
102-48 情報の再記述 該当せず
102-49 報告における変更 該当せず
102-50 報告期間 編集方針
102-51 前回発行した報告書の日付 編集方針
102-52 報告サイクル 編集方針
102-53 報告書に関する質問の窓口 編集方針
102-54 GRIスタンダードに準拠した報告であることの主張 編集方針
102-55 GRI内容索引 当該ページ
102-56 外部保証 環境マネジメント
マテリアルな項目
103:マネジメント手法(2016) 103-1 マテリアルな項目とその該当範囲の説明 サステナビリティ実現への取り組み
103-2 マネジメント手法とその要素 ※「ESGインデックス」より各項目へのリンク有り
103-3 マネジメント手法の評価 ※「ESGインデックス」より各項目へのリンク有り
201:経済パフォーマンス(2016) 201-1 創出、分配した直接的経済価値 有価証券報告書
201-2 気候変動による財務上の影響、その他のリスクと機会 環境マネジメント
201-3 確定給付型年金制度の負担、その他の退職金制度 -
201-4 政府から受けた資金援助 -
202:地域経済での存在感(2016) 202-1 地域最低賃金に対する標準新人給与の比率(男女別) -
202-2 地域コミュニティから採用した上級管理職の割合 -
203:間接的な経済的インパクト(2016) 203-1 インフラ投資および支援サービス -
203-2 著しい間接的な経済的インパクト -
204:調達慣行(2016) 204-1 地元サプライヤーへの支出の割合 -
205:腐敗防止(2016) 205-1 腐敗に関するリスク評価を行っている事業所 -
205-2 腐敗防止の方針や手順に関するコミュニケーションと研修 -
205-3 確定した腐敗事例と実施した措置 -
206:反競争的行為(2016) 206-1 反競争的行為、反トラスト、独占的慣行により受けた法的措置 -
301:原材料(2016) 301-1 使用原材料の重量または体積 -
301-2 使用したリサイクル材料 環境マネジメント
301-3 再生利用された製品と梱包材 環境マネジメント
302:エネルギー(2016) 302-1 組織内のエネルギー消費量 環境マネジメント
302-2 組織外のエネルギー消費量 -
302-3 エネルギー原単位 地球温暖化防止への取り組み
302-4 エネルギー消費量の削減 地球温暖化防止への取り組み
302-5 製品およびサービスのエネルギー必要量の削減 環境配慮型製品・サービスの提供
303:水(2016) 303-1 水源別の取水量 環境マネジメント
303-2 取水によって著しい影響を受ける水源 -
303-3 リサイクル・リユースした水 環境マネジメント
304:生物多様性(2016) 304-1 保護地域および保護地域ではないが生物多様性価値の高い地域、もしくはそれらの隣接地域に所有、賃借、管理している事業サイト -
304-2 活動、製品、サービスが生物多様性に与える著しいインパクト -
304-3 生息地の保護・復元 -
304-4 事業の影響を受ける地域に生息するIUCNレッドリストならびに国内保全種リスト対象の生物種 -
305:大気への排出(2016) 305-1 直接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ1) 環境マネジメント
305-2 間接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ2) 環境マネジメント
305-3 その他の間接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ3) 環境マネジメント
305-4 温室効果ガス(GHG)排出原単位 地球温暖化防止への取り組み
305-5 温室効果ガス(GHG)排出量の削減 地球温暖化防止への取り組み
305-6 オゾン層破壊物質(ODS)の排出量 環境マネジメント
305-7 窒素酸化物(NOx)、硫黄酸化物(SOx)、およびその他の重大な大気排出物 環境マネジメント
306:排水および廃棄物(2016) 306-1 排水の水質および排出先 環境マネジメント
306-2 種類別および処分方法別の廃棄物 環境マネジメント
306-3 重大な漏出 該当せず
306-4 有害廃棄物の輸送 -
306-5 排水や表面流水によって影響を受ける水域 -
307:環境コンプライアンス(2016) 307-1 環境法規制の違反 該当せず
308:サプライヤーの環境面のアセスメント(2016) 308-1 環境基準により選定した新規サプライヤー -
308-2 サプライチェーンにおけるマイナスの環境インパクトと実施した措置 バリューチェーンマネジメント
401:雇用(2016) 401-1 従業員の新規雇用と離職 人財マネジメント
401-2 正社員には支給され、非正規社員には支給されない手当 -
401-3 育児休暇 人財マネジメント
402:労使関係(2016) 402-1 事業上の変更に関する最低通知期間 -
403:労働安全衛生(2016) 403-1 正式な労使合同安全衛生委員会への労働者代表の参加 有価証券報告書
403-2 傷害の種類、業務上傷害・業務上疾病・休業日数・欠勤および業務上の死亡者数 -
403-3 疾病の発症率あるいはリスクが高い業務に従事している労働者 -
403-4 労働組合との正式協定に含まれている安全衛生条項 働きやすい環境づくり
404:研修と教育(2016) 404-1 従業員一人あたりの年間平均研修時間 人財マネジメント
404-2 従業員スキル向上プログラムおよび移行支援プログラム 人財マネジメント
404-3 業績とキャリア開発に関して定期的なレビューを受けている従業員の割合 人財マネジメント
405:ダイバーシティと機会均等(2016) 405-1 ガバナンス機関および従業員のダイバーシティ 人財マネジメント
405-2 基本給と報酬総額の男女比 -
406:非差別(2016) 406-1 差別事例と実施した救済措置 該当せず
407:結社の自由と団体交渉(2016) 407-1 結社の自由や団体交渉の権利がリスクにさらされる可能性のある事業所およびサプライヤー -
408:児童労働(2016) 408-1 児童労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー -
409:強制労働(2016) 409-1 強制労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー -
410:保安慣行(2016) 410-1 人権方針や手順について研修を受けた保安要員 人権への取り組み
411:先住民族の権利(2016) 411-1 先住民族の権利を侵害した事例 該当せず
412:人権アセスメント(2016) 412-1 人権レビューやインパクト評価の対象とした事業所 -
412-2 人権方針や手順に関する従業員研修 -
412-3 人権条項を含むもしくは人権スクリーニングを受けた重要な投資協定および契約 人権への取り組み
413:地域コミュニティ(2016) 413-1 地域コミュニティとのエンゲージメント、インパクト評価、開発プログラムを実施した事業所 -
413-2 地域コミュニティに著しいマイナスのインパクト(顕在的、潜在的)を及ぼす事業所 -
414:サプライヤーの社会面のアセスメント(2016) 414-1 社会的基準により選定した新規サプライヤー -
414-2 サプライチェーンにおけるマイナスの社会的インパクトと実施した措置 バリューチェーンマネジメント
415:公共政策(2016) 415-1 政治献金 -
416:顧客の安全衛生(2016) 416-1 製品およびサービスのカテゴリーに対する安全衛生インパクトの評価 -
416-2 製品およびサービスの安全衛生インパクトに関する違反事例 該当せず
417:マーケティングとラベリング(2016) 417-1 製品およびサービスの情報とラベリングに関する要求事項 -
417-2 製品およびサービスの情報とラベリングに関する違反事例 該当せず
417-3 マーケティング・コミュニケーションに関する違反事例 該当せず
418:顧客プライバシー(2016) 418-1 顧客プライバシーの侵害および顧客データの紛失に関して具体化した不服申立 該当せず
419:社会経済面のコンプライアンス(2016) 419-1 社会経済分野の法規制違反 該当せず

ISO26000

社会的責任の中核主題と課題 掲載箇所へのリンク
組織統治
組織統治 セコムのサステナブル経営 > トップメッセージ
セコムのサステナブル経営 > サステナビリティ実現への取り組み
セコムのサステナブル経営 > セコムの理念
トピックス2018 > セコムグループ ロードマップ2022
戦略的CSR > セコムグループ2030年ビジョン
戦略的CSR > 「あんしんプラットフォーム」構想
基盤的CSR > コーポレート・ガバナンス
人権
デューデリジェンス
人権に関する危機的状況
加担の回避
苦情解決
差別及び社会的弱者
市民的及び政治的権利
経済的、社会的及び文化的権利
労働における基本的原則及び権利
セコムのサステナブル経営 > サステナビリティ実現への取り組み
セコムのサステナブル経営 > セコムの理念
基盤的CSR > 人権への取り組み
基盤的CSR > バリューチェーンマネジメント
基盤的CSR > 働きやすい環境づくり
基盤的CSR > コーポレート・ガバナンス
労働慣行
雇用及び雇用関係
労働条件及び社会的保護
社会対話
労働における安全衛生
職場における人材育成及び訓練
セコムのサステナブル経営 > サステナビリティ実現への取り組み
基盤的CSR > 人財マネジメント
基盤的CSR > 働きやすい環境づくり
基盤的CSR > 労働安全衛生への取り組み
基盤的CSR > サービス・商品の品質向上活動
環境
汚染の予防
持続可能な資源の使用
気候変動の緩和及び気候変動への適応
環境保護、生物多様性及び自然生息地の回復
セコムのサステナブル経営 > サステナビリティ実現への取り組み
基盤的CSR > 環境マネジメント
基盤的CSR > 循環型社会構築への取り組み
基盤的CSR > 地球温暖化防止への取り組み
基盤的CSR > 生物多様性保全への取り組み
公正な事業慣行
汚職防止
責任ある政治的関与
公正な競争
バリューチェーンにおける社会的責任の推進
財産権の尊重
セコムのサステナブル経営 > サステナビリティ実現への取り組み
セコムのサステナブル経営 > セコムの理念
基盤的CSR > コンプライアンス
基盤的CSR > バリューチェーンマネジメント
基盤的CSR > リスクマネジメント
消費者課題
公正なマーケティング、事実に即した偏りのない情報及び公正な契約慣行
消費者の安全衛生の保護
持続可能な消費
消費者に対するサービス、支援、並びに苦情及び紛争の解決
消費者データ保護及びプライバシー
必要不可欠なサービスへのアクセス
教育及び意識向上
基盤的CSR > 消費者課題への取り組み
基盤的CSR > サービス・商品の品質向上活動
基盤的CSR > お客様とのコミュニケーション
戦略的CSR > 「あんしんプラットフォーム」構想の実現に向けて
戦略的CSR > 「セコムあんしんフロー」とその実現例
戦略的CSR > オープンイノベーションによる“共想”の取り組み
戦略的CSR > グローバル展開
基盤的CSR > リスクマネジメント
基盤的CSR > 環境マネジメント
基盤的CSR > 循環型社会構築への取り組み
コミュニティへの参画及びコミュニティの発展
コミュニティへの参画
教育及び文化
雇用創出及び技能開発
技術の開発及び技術へのアクセス
富及び所得の創出
健康
社会的投資
基盤的CSR > コミュニティへの取り組み
基盤的CSR > 防犯意識の啓発活動
基盤的CSR > 次世代育成活動
基盤的CSR > 災害支援活動
トピックス2018 > 災害支援の取り組み
基盤的CSR > スポーツ支援活動
トピックス2018 > スポーツ支援の取り組み
基盤的CSR > 地域・国際コミュニティ活動
戦略的CSR > グローバル展開

SDGs

サステナビリティレポート2018 該当するSDGsのゴール
トピックス2018
セコムグループ ロードマップ2022
災害支援の取り組み
スポーツ支援の取り組み
戦略的CSR
セコムグループ2030年ビジョン
「あんしんプラットフォーム」構想
「あんしんプラットフォーム」構想の実現に向けて
「セコムあんしんフロー」とその実現例
オープンイノベーションによる“共想”の取り組み
グローバル展開
基盤的CSR
お客様とともに
地域・社会とともに
地球環境とともに
社員とともに
コーポレート・ガバナンス

環境報告ガイドライン2012年版

ガイドライン項目 掲載箇所
環境報告の基本的事項
1.報告にあたっての基本的要件
 (1)対象組織の範囲・対象期間 編集方針
 (2)対象範囲の捕捉率と対象期間の差異 編集方針
 (3)報告方針 編集方針
 (4)公表媒体の方針等 編集方針
2.経営責任者の緒言 トップメッセージ
3.環境報告の概要
 (1)環境配慮経営等の概要 基盤的CSR > 地球環境とともに > 環境マネジメント
 (2)KPIの時系列一覧 基盤的CSR > 地球環境とともに > 環境マネジメント
 (3)個別の環境課題に関する対応総括 基盤的CSR > 地球環境とともに > 環境マネジメント
4.マテリアルバランス -
「環境マネジメント等の環境配慮経営に関する状況」を表す情報・指標
1.環境配慮の方針、ビジョン及び事業戦略等
 (1)環境配慮の方針 基盤的CSR > 地球環境とともに > 環境マネジメント
 (2)重要な課題、ビジョン及び事業戦略等 基盤的CSR > 地球環境とともに > 環境マネジメント
2.組織体制及びガバナンスの状況
 (1)環境配慮経営の組織体制等 基盤的CSR > 地球環境とともに > 環境マネジメント
 (2)環境リスクマネジメント体制 基盤的CSR > 地球環境とともに > 環境マネジメント
 (3)環境に関する規制等の遵守状況 基盤的CSR > 地球環境とともに > 環境マネジメント
3.ステークホルダーへの対応の状況
 (1)ステークホルダーへの対応 セコムのサステナブル経営 > サステナビリティ実現への取り組み
 (2)環境に関する社会貢献活動等 基盤的CSR > 地球環境とともに > 地球温暖化防止への取り組み
基盤的CSR > 地球環境とともに > 生物多様性保全への取り組み
4.バリューチェーンにおける環境配慮等の取組状況
 (1)バリューチェーンにおける環境配慮の取組方針、戦略等 基盤的CSR > コーポレート・ガバナンス > バリューチェーンマネジメント
 (2)グリーン購入・調達 基盤的CSR > コーポレート・ガバナンス > バリューチェーンマネジメント
 (3)環境負荷低減に資する製品・サービス等 基盤的CSR > 地球環境とともに > 環境配慮型製品・サービスの提供
 (4)環境関連の新技術・研究開発 基盤的CSR > 地球環境とともに > 環境配慮型製品・サービスの提供
 (5)環境に配慮した輸送 基盤的CSR > 地球環境とともに > 地球温暖化防止への取り組み
 (6)環境に配慮した資源・不動産開発/投資等 -
 (7)環境に配慮した廃棄物処理/リサイクル 基盤的CSR > 地球環境とともに > 循環型社会構築への取り組み
「事業活動に伴う環境負荷及び環境配慮等の取組に関する状況」を表す情報・指標
各記載項目の共通事項 基盤的CSR > 地球環境とともに > 環境マネジメント
1.資源・エネルギーの投入状況
 (1)総エネルギー投入量及びその低減対策 基盤的CSR > 地球環境とともに > 環境マネジメント
 (2)総物質投入量及びその低減対策 基盤的CSR > 地球環境とともに > 環境マネジメント
 (3)水資源投入量及びその低減対策 基盤的CSR > 地球環境とともに > 環境マネジメント
2.資源等の循環的利用の状況(事業エリア内) 基盤的CSR > 地球環境とともに > 循環型社会構築への取り組み
3.生産物・環境負荷の産出・排出等の状況
 (1)総製品生産量又は総商品販売量等 基盤的CSR > 地球環境とともに > 環境マネジメント
 (2)温室効果ガスの排出量及びその低減対策 基盤的CSR > 地球環境とともに > 環境マネジメント
 (3)総排水量及びその低減対策 基盤的CSR > 地球環境とともに > 環境マネジメント
 (4)大気汚染、生活環境に係る負荷量及びその低減対策 基盤的CSR > 地球環境とともに > 環境マネジメント
 (5)化学物質の排出量、移動量及びその低減対策 基盤的CSR > 地球環境とともに > 環境マネジメント
 (6)廃棄物等総排出量、廃棄物最終処分量及びその低減対策 基盤的CSR > 地球環境とともに > 環境マネジメント
 (7)有害物質等の漏出量及びその防止対策 基盤的CSR > 地球環境とともに > 環境マネジメント
4.生物多様性の保全と生物資源の持続可能な利用の状況 基盤的CSR > 地球環境とともに > 環境マネジメント
「環境配慮経営の経済・社会的側面に関する状況」を表す情報・指標
1.環境配慮経営の経済的側面に関する状況
 (1)事業者における経済的側面の状況 基盤的CSR > 地球環境とともに > 環境マネジメント
 (2)社会における経済的側面の状況 基盤的CSR > 地球環境とともに > 環境マネジメント
2.環境配慮経営の社会的側面に関する状況 セコムのサステナブル経営 > サステナビリティ実現への取り組み
その他の記載事項等
1.後発事象等
 (1)後発事象 -
 (2)臨時的事象 -
2.環境情報の第三者審査等 基盤的CSR > 地球環境とともに > 環境マネジメント

セコムは情報開示に際し、環境報告ガイドライン2012年版のほか、2018年版(2018年6月発行)についても参照しています。

セコムのESGインデックスページです。セコムは、経済面、環境面、社会面の活動を通じて、「企業と社会が共に持続的に発展することが重要である」という考え方を根底におき、創業以来、事業を通じて社会・環境課題の解決に努めています。